ケミカルシューズ

概要

• ケミカルシューズの発祥は兵庫県神戸市、物資不足の時代に新たな素材として靴業界に一つのポジションを確保
• 平成29年度には「神戸シューズ」の初の直営店を東京・銀座の商業施設に開設。確かな技術、歴史に裏付けられたノウハウ等を駆使し、豊かな素材、洗練されたデザイン性に日本人の足に合わせた機能性を持つ付加価値の高い靴を目指し、『神戸シューズ』でかつてのケミカルシューズのように、靴市場に一つのポジションの確立を目指す

起源・沿革

ケミカルシューズが誕生したのは、昭和27年頃といわれている。戦後の物資不足に喘ぐ日本で、ビニールシートを利用した靴が神戸の長田で考案され、これがケミカルシューズの始まりとされている。
当初はファッションシューズやビニールシューズ、モード靴というように、その呼び名も様々であった。これがビニール素材、いわゆる化学素材を利用した靴ということで、ケミカルシューズと呼ばれるようになる。その後、材質の改良や接着剤の開発、加工技術の研究等が蓄積され、昭和30年頃までには製品としての基礎が確立された。
神戸市の長田区、須磨区にケミカルシューズ製造業者が集中しているのは、元々、この地域がゴム製はき物の集積地であったこと、また、業界の性格が手工業的であり、大手メーカーが参入し辛い環境であったこと等が考えられる。
ケミカルシューズは絶えず新しい素材の開発、改良、そしてファッション商品としてのデザイン開発能力を育み、ファッション性に富んだ靴として、靴市場に一つのポジションを確立する。また、海外にも積極的に輸出を行い、ピークとなった昭和46年には生産足数で4000万足、金額にして246億円までに達し、外貨を稼ぐ有力な産業としての一面も持っていた。
その誕生から一貫して興隆を誇ってきたケミカルシューズ産業であったが、その後のニクソンショック、更に追打ちをかけるように石油ショックが起こり、輸出メーカーは壊滅的状況へ追い込まれ、ケミカルシューズ業界も高成長の時代から低成長時代に合わせた変化を迫られた。これ以降、ケミカルシューズメーカーはほぼ国内市場に回帰し、業界全体も内需産業へと転換が図られた。こうした中、昭和40年代後半からのカジュアル化ブームや昭和50年代のブーツブームなどもあり徐々に回復し、日本がバブル経済の真っ只中にあった平成2年に生産金額のピークをむかえる。

しかし、これを最後にバブル経済の崩壊、さらには平成7年に発生した阪神・淡路大震災により神戸のシューズメーカーは壊滅的な被害に遭い、その殆どが操業不能に陥った。これを機に、靴の生産地が神戸から海外へと徐々にシフトしていくことになる。
そして、生産地が中国をはじめ、東南アジアの特恵国などの海外へと大きくシフトしていく中で、数度にわたる円高や原油高、あるいはリーマンショックや東日本大震災等の外部的要因にも見舞われ、毎年のように右肩下がりとなる厳しい状況が現在も続いている。
ケミカルシューズが誕生して今年で65年が経ち、この長い年月の間に使用する素材や製法、デザイン性等、生産する靴も大きく変わり、また、流通形態や消費者嗜好等の変化もあり、既にケミカルシューズという概念も無くなりつつある。
ケミカルシューズは物資不足の時代に、新たな素材として靴業界に一つのポジションを確保したが、そのケミカルシューズを誕生させ、育んできた産地が神戸長田である。そして、この産地に焦点を当てたのが「神戸シューズ」である。長い間、国内最大規模を誇る靴の産地として取り組んできた確かな技術、歴史に裏付けられたノウハウ等を駆使し、豊かな素材、洗練されたデザイン性に日本人の足に合わせた機能性を持つ付加価値の高い靴を目指し、かつてのケミカルシューズのように靴市場に一つのポジションを確立したいと考えている。生産工程図（PDF：26KB）

現在の取組

• 一般消費者を対象に「くつっ子まつり」を年に2回（6月・12月頃）開催し、靴メーカーが一堂に出展しケミカルシューズ業界のPRを実施
• 靴・アパレル関連卸・小売業者向けの日本最大級の靴展示会「グランドシューズコレクション」を年3回（5月、10月、1月頃）実施
• 将来の靴業界を担う人材を育成するため「靴プランナー育成講座」を開催
• 平成29年度には「神戸シューズ」の初の直営店を東京・銀座の商業施設に開設

問い合わせ先

日本ケミカルシューズ工業組合

住所：〒653-0037神戸市長田区大橋町3-1-13
電話：078-641-2525
FAX：078-641-2529
URL：http://csia.or.jp（外部サイトへリンク）

活動事業

• 若手人材の発掘、育成等(ファッションシューズコンテスト・靴プランナー養成)
• 見本市の充実
• 流通問題の検討・改善
• 神戸シューズブランド化事業の推進と研究
• 貿易自由化・グローバル化に対する海外情報収集等
• くつっ子まつりの開催等
• その他、業界の安定化に関する調査等