神戸アパレル

概要

明治時代の神戸港開港以来、外国のファッションや素材をいち早く取り入れて発展した。

日本の近代洋服の発祥地として知られる。

現在は、高級婦人服から実用的な低価格帯衣料、子ども服、スポーツウェアなど、多種多様なアパレル関連企業が集積する産業構造となっている。

起源・沿革

神戸のアパレル産業は、1868年の開港に伴う西洋文化の流入と、外国人居留地の形成を背景に発展した。1869年に英国人カペルが居留地で洋服店を開業し、その技術を継承した柴田音吉が元町にて日本人初のテーラー（仕立て屋）を開業したことで、神戸は近代洋服の発祥地としての地位を確立した。

大正期には、海外の流行を取り入れつつも独自の気品を重んじる「神戸スタイル」が形成され、婦人服専門店等が集積する基盤が築かれた。

第二次世界大戦後は急速な産業復興とともに多くのメーカーが創業し、全国有数のアパレル産地へと成長した。

1973年には「ファッション都市宣言」が行われ、官民一体となったファッション都市づくりと産業振興が推進され、神戸はファッション情報の発信拠点となった。大手企業を中心に、企画から製造、小売までを一貫して行うSPA（製造小売業）の手法が定着し、市場における競争力を高めることとなった。。

しかし、バブル経済の崩壊に加え、1995年の阪神・淡路大震災により産業基盤が甚大な被害を受けた。その後の復興過程においても、2008年のリーマンショックに端を発する世界不況や、2014年の消費税増税に伴う節約志向の高まり、2020年からの新型コロナウイルス感染症の流行による人々の生活意識・行動様式の変化が逆風となった。さらに、少子高齢化の進行による国内市場の縮小傾向が長期化しており、産業構造の抜本的な変革が求められる状況が続いている。

こうした環境下、各社はEC（ネット販売）事業を主力販路の一つと位置づけ、SNSやWeb広告を駆使したデジタル化（DX）への移行を加速させている。また、若年層を中心とした消費価値観の変化に対応し、古着市場や衣料品レンタルといった二次流通の拡大、サーキュラーエコノミー（循環型経済）への適応も図られている。

近年は、世界的な環境意識の高まりを受け、サステナビリティへの対応が経営の重要課題となっている。従来の大量生産・大量廃棄モデルからの脱却を図り、データに基づいた適量生産による在庫ロスの削減や、環境負荷の低い再生素材の活用が進められている。生産プロセスの透明化を含め、SDGsの観点を取り入れた持続可能な産業モデルへの転換が進展している。生産工程図（PDF：69KB）

問い合わせ先

公益財団法人神戸ファッション協会

住所：〒650-0046神戸市中央区港島中町6-1神戸商工会議所会館6階
電話：078-303-3123
FAX：078-303-3122
URL：http://www.kfo.or.jp（外部サイトへリンク）