知っておきたい薬の知識
薬は、安全に使いましょう!
- 薬は大事なもの。でも副作用があります
- 薬剤師などの専門家に相談しよう
- 副作用ー特にこういう人は気をつけよう!
- 自分が次にあてはまるか考えてみよう
- ・特異体質(アレルギー)のある人
- ・過去にひどい副作用を経験している人
- ・肝臓など、薬を代謝する臓器に疾患のある人
- ・他にも薬を飲んでいる人
- ・妊娠している女性
- ・仕事などで特別な環境にある人(例:高所作業者、ドライバーなど)
- 副作用が出たら・・・
- 症状がひどい場合は服薬中止が原則
- 医師からもらった薬のときは自己判断は危険
薬の上手な使い方
- かかりつけの薬局・薬店・薬剤師を決めよう
- 薬の記録を付けよう
薬の正しい使い方
- 添付文書(能書)などをかならず読もう
- 用法・用量を正しく守ろう
- 服用時間を守ろう
- 服用時の注意を守ろう
- 併用をさけよう
- 高齢者の薬の使用は特に注意しよう
薬の正しい保管のしかた
- 乳幼児・小児の手の届かない所に保管しよう
- 湿気、日光、高温をさけて保管しよう
- 薬以外のものと区別して保管しよう
- 他の容器への入れかえはやめよう
- 古い薬の使用はやめよう
(厚生労働省・日本薬剤師会パンフレット「知っておきたい薬の知識」より)
「消費者くすり相談室」
- 医薬品医療機器総合機構では、消費者の方々からのくすりについての効能、安全性や相互作用等の疑問にお答えする電話相談を行っております。
- 相談は月曜日から金曜日(祝日・年末年始を除く)の午前9時から5時まで受け付けています。また、専任の薬剤師の相談員が対応します。
お問い合わせ先
独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 消費者くすり相談室
TEL 03-3506-9425
「医薬品副作用被害救済制度」
- この制度は、独立行政法人 医薬品医療機器総合機構法に基づく公的制度です。
- 医薬品を正しく使用したにもかかわらず入院を必要とするなどの重篤な副作用が生じた場合は、医療費、医療手当、障害年金、遺族年金などの救済給付が行われています。
- 救済給付の請求については、当機構へご相談ください。
- 制度の仕組みを解説したパンフレット及び請求用紙を無料でお送りします。
お問い合わせ先
独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 健康被害救済部 救済制度相談窓口
TEL 0120-149-931(フリーダイアル)
(携帯電話、公衆電話からは03-3506-9425)
(厚生労働省・日本薬剤師会パンフレット「知っておきたい薬の知識」より)
「患者の皆様からの医薬品副作用報告」
- 医薬品医療機器総合機構では、医薬品の安全対策に活用する目的で、患者の皆様またはご家族から、医薬品による副作用報告(以下、「患者副作用報告」といいます。)を受付、整理し、厚生労働省へ報告しています。
- 販売開始前に医薬品の全ての副作用を把握することは難しいため、皆様からの副作用情報が安全対策に役立ちますので、医薬品による副作用が疑われる場合は、医薬品医療機器総合機構までご報告をお願いいたします。
- 報告方法は、ウェブサイト(外部サイトへリンク)(別ウィンドウで開きます)または郵送となっております。
(詳細は、次のHPアドレスをご参照ください。)
お問い合わせ先
独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 安全性情報・企画管理部 患者副作用係
E-mail:kanjahokoku-question@pmda.go.jp
(患者副作用報告についてのお問い合わせは、メールにてご連絡をお願いします。)
医薬分業とは、病気になり医師の診断を受けた際に、病院・診療所で薬をもらう代わりに”処方せん”をもらい、その処方せんに基づいて街の保険薬局で薬を調整(調剤)してもらう方式のことを言います。
処方せんには薬の種類、使い方が書いてあり、薬剤師が、あなたの体質や今までの服用した薬の状況などの記録(薬歴)を基に、書かれている薬の量や飲み合わせ等を確認の上調剤します。
そして、薬をわたす際に、薬の正しい服用方法、留意点などについて、分かりやすくあなたに説明(服薬指導)することにより、より一層安全に薬を服用できることを目指しています。このように、医師と薬剤師がそれぞれの専門性を発揮し、協力しあうことでよりよい医療の提供を図ります。厚生労働省においても、医薬分業の推進に積極的に取り組んでいます。